前年比-1.3%の中、生活家電とカメラ関連製品がプラス成長 – 2024年 家電・IT市場動向 –
2024年販売動向 2025年2月20日 NIQ/GfK Japan は、全国の有力家電・IT取扱店の販売実績データ等を基に、2024年の家電およびIT市場の販売動向を発表した*1。 国内家電小売市場は1.3％減、6.83兆円 【国内家電小売市場】 2024年の国内家電小売市場は前年から1.3％減、6.8兆円という結果となった。コロナ特需により家電やIT製品の需要が高まった20年をピークに金額規模は微減が続いており、特に22年以降は高需要期の反動の影響が尾を引いているとみられる。 分類別に見ると、生活家電、カメラ関連製品が前年の販売金額を上回った。生活家電は春から初夏にかけてのエアコンの販売好調が寄与した他、理美容家電、調理家電も堅調だった。カメラ関連製品はコンパクトデジカメの復調が需要を下支えした。一方、スマートフォンを中心とする電話関連、AV関連製品、IT関連製品はいずれも前年の販売金額を下回った。電話関連は23年末のスマートフォン端末の割引規制強化に伴う駆け込み需要の反動減が強く影響した。また、テレビや個人向けパソコンなどの買い替えが進まなかったことが、 AV、IT関連製品の落ち込みに影響した。 インターネット販売の金額規模は前年を上回った一方で、店頭販売はスマートフォンの販売低調が響き、前年から微減となった。その結果、家電小売市場全体におけるインターネット販売の金額構成比は前年から1％ポイント増加し、21.5％となった。23年はコロナ禍明けで購入場所が店頭に回帰する動きがあったが、24年はインターネット通販の利便性が再認識されたとみられる。 薄型テレビは下半期の上昇で0.1%増加 【AV市場】 薄型テレビは前年比0.1%増の470万台となり、3年続いていた市場縮小から踏みとどまる結果となった（図1）。24年上半期は昨年からの減少傾向が続いていたが、下半期は上昇に転じた。 タイプ別にみると、液晶テレビは販売が増加傾向にあるが、有機ELテレビは対前年で2割近く減少した。この背景には、「ミニLED」や「量子ドット」などを搭載した高画質を訴求する液晶テレビのラインナップの増加がある。特に55インチ以上の大型サイズにおいてこの傾向が顕著であり、ミニLEDは対前年で2倍以上に成長している。価格については、高価格帯製品が伸びたこともあり、薄型テレビの税抜き平均価格は前年から1%上昇の94,000円となった。 BDレコーダーは数量前年比18%減の81万台と、100万台を割る結果となった。動画配信サービスの普及により、録画需要が逓減していることが影響しているとみられる。特に低価格帯の販売減少が顕著であった。その一方で、税抜き8万円以上の高価格帯の販売は前年を上回っており、多チューナー搭載、大容量HDD搭載モデルなど高機能製品の需要は比較的堅調だったと言える。結果、BDレコーダーの税抜き平均価格は58,000円と前年から6%上昇した。 ヘッドホン/ヘッドセット*2は昨年まで続いていた減少傾向が下げ止まり、前年と同規模の1,890万本となった。市場の4割強を占める有線タイプは同8%減と振るわなかったものの、市場の4割弱を占める完全ワイヤレスイヤホン* 3が同11%増と、引き続き市場をけん引する形となった。中でも、ノイズキャンセリング機能を訴求した完全ワイヤレスイヤホンが前年比19%増と好調であった。また形状面では、耳を完全に塞がないタイプのオープンイヤー型*4ヘッドホン/ヘッドセットが前年比54％増と市場を拡大した。用途や環境に応じて使用できる機器の選択肢が広がっていることが、ヘッドホン/ヘッドセット市場を支えている要因の一つと考えられる。 携帯電話市場は15％減と低迷 【テレコム市場】 携帯電話は数量前年比15%減の2,330万台となった（図2）。そのうち9割強を占めるスマートフォン（ファブレット含む）が同12%減の2,250万台、フィーチャーフォンが同52%減の80万台となった。…
