GfK ジャパン（東京：中野区）は、全国のGMS、ホームセンターおよび家電量販店における電動アシスト自転車の販売動向を発表した。
【概要】
・2018年の電動アシスト自転車販売は台数、金額ともに前年から2割増と好調
・高単価なチャイルドシート設定車の拡大が鈍化し、平均価格は前年並みにとどまる
【電動アシスト自転車の販売推移】
2018年の電動アシスト自転車販売は、台数前年比20%増、金額前年比19%増となった（図1）。子供の送り迎え、通勤・通学、ショッピング、健康維持など幅広い需要に対応してラインナップが多様化しており、販売は年々拡大している。
販売価格は上昇傾向にあったが、2018年の税抜き平均価格は約100,000円と、前年から1,000円弱低下した。背景には高単価なチャイルドシート設定車*1の構成比縮小がある。ここ数年、子乗せ需要の拡大により同製品が市場成長をけん引していたが、高齢者などへのユーザー層の広がりとともに非設定車の販売が拡大したため、 チャイルドシート設定車の台数構成比は29%と、前年から2%ポイント縮小した。また、人気シリーズの新モデル発売に合わせて旧モデルの値引き率が拡大したことも平均価格の低下に寄与したとみられる。
【バッテリーの大容量化】
バッテリーの大容量化はここ数年進展している。2016年では12Ah以上の製品が大容量として訴求され、電動アシスト自転車の販売台数のうち36%を占めた。17年では同モデルが66%を占めるまでに急伸し、主流となった。18年においても68%と、引き続き拡大傾向にある（図2） 。消費者の「充電の回数を減らし手間を軽減したい」、「バッテリーを長持ちさせて製品寿命を延ばしたい」といったニーズの高まりが販売を押し上げたと考えられる。また、平均価格が低下し、年々値ごろ感が増していることも消費者の製品選択に影響したとみられる。
【2019年以降の販売動向】
2019年10月には消費増税を控えており、駆け込み需要による販売の盛り上がりが期待される。その反動減が懸念される中で、翌年も前年の市場規模を上回る成長率となるかどうかは、若年層やシニア層など幅広い層の需要を取り込むことがきるかにかかっている。近年は高齢者による運転免許証返納が進んでおり、自動車に代わる移動手段のひとつとして電動アシスト自転車が選択されているケースも少なくないとみられる。シニア層の需要は高齢化に伴って拡大することが予想され、引き続き市場を下支えする重要な要素となるだろう。
*1. 店頭販売時点でチャイルドシートが設定されているもの
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