GfK Japan (東京：中野区)は、全国のカー用品店、家電量販店、インターネット通販等の販売実績を基に、国内アフターマーケットにおけるドライブレコーダーの販売動向*1を発表した。

【概要】
　　・2019年のドライブレコーダー販売台数は前年比27%増の177万台
　　・危険運転に関する報道が相次いだ8月、消費増税直前の9月に販売が急伸
　　・前後カメラや360度カメラを搭載した高機能なモデルが市場をけん引

【2019年の販売動向】
　2019年の国内アフターマーケットにおけるドライブレコーダー販売台数は、前年比27%増の177万台となった（図1）。
　機能や性能の高いモデルが拡大した結果、税抜き平均価格は19,100円と前年から21%上昇し、金額前年比は53%増を記録した。
　月別の販売台数をみると、8月は前年の1.7倍、9月は同2.6倍と急伸した（図2）。8月は、常磐自動車道で発生したあおり運転殴打事件など危険運転に関する報道が相次いたことでドライブレコーダーの需要が高まったと考えられる。また9月は、翌月に消費増税が控えており、増税直前の駆け込み需要をうけて大きく伸長した。

【広角化・高精細化】
　機能面では、複数カメラの搭載やカメラの広角化が進んでいる。2つのカメラがセットとなった前後カメラ搭載モデルの販売台数は前年の3.7倍と大幅に拡大。数量構成比では前年から30%ポイント上昇し、48%を占めた（図3）。また、2017年に登場した360度撮影可能なモデルも徐々に販売をのばし、数量構成比で5%となった。車両の後方からの接近や横からの幅寄せなど様々な角度を記録できるという点が支持されているとみられる。
　動画記録画素数をみると、フルHD（200万画素相当）以上が販売台数の9割を占め主流となっている。より高精細な370万画素以上の数量構成比は前年の1%から8%まで拡大した。また、日没後の暗い環境での記録に適した夜間撮影機能搭載モデルの数量構成比は前年から12%ポイント拡大の87%となった。
　
　高機能化・高性能化は続くとみられ、初期モデルからの買い替え需要といった市場浮揚要因も期待される。しかし、足元の販売をみると、2019年12月以降3か月連続で前年の販売台数を下回っており、ここ数年間著しい伸長を記録してきたドライブレコーダー市場の成長は踊り場を迎えたといえる。今後は、認知向上に加えて、ドライバー自身のプライバシー保護等に対する懸念を払拭して購入障壁を下げることができるかも、市場拡大を左右する重要な要素になると考えられる。

*1　全国のカー用品店、家電量販店、インターネット通販等の販売実績を元に、市場規模相当に拡大推計したデータ

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