GfKジャパン（東京：中野区）は、家電量販店における暖房器具とエアコンの販売動向について発表した※1。
【概要】
・10-11月の暖房器具販売は台数前年比6%増。西日本では同15%増と伸長。
・寒冷地仕様エアコンの販売台数は前年から2桁増。
【暖房器具：気温低下に伴い西日本で販売増加】
暖房器具※2の販売は例年、10月頃から本格化し、12月にピークを迎える。家電量販店における2017年度の初動（10-11月）をみると、販売台数は前年比6%増と堅調であった（図1）。製品カテゴリー別では、特に電気温風器と電気ストーブが好調で、それぞれ同14%増、11%増となった。電気温風器の売れ筋には、加湿機能や人感センサーを搭載したモデルのほか、持ち運びのしやすいコンパクトなモデルが多く入った。床暖房などのメイン暖房とは別に、足元や洗面所などで使用するスポット暖房としての需要が高いようだ。
10-11月の地区別では、東日本※3が前年の販売台数を下回ったのに対し、西日本※4は気温の低下を追い風にいずれの地区でも前年から2桁増と、対照的な動きとなった。
なお、一段と寒さが増した12月4日からの2週間では、全国の暖房器具の販売台数は前年比22%増と急伸しており、年末年始にむけた需要が注目される。
【エアコン：寒冷地仕様エアコンの販売が拡大】
暖房性能の向上により冬場の使用が増えたエアコンをみると、10-11月の販売台数は前年比1%増となった。全体ではわずかな伸長であるが、寒冷地仕様モデルは同13%増となった。従来はエアコンを必要としなかった北海道や東北などの寒冷地でも夏場にエアコンを必要とする場面が増え、年間を通して使用できる寒冷地仕様モデルのニーズが高まっている。10-11月のエアコン販売全体に占める寒冷地仕様モデルの台数構成比は3%程度だが、寒冷地におけるエアコン需要の増加に伴い伸長が見込まれる。
なお、12月4日からの2週間の販売台数前年比は、エアコン全体が17%増、寒冷地仕様モデルが36%増と急伸している（図2）。
※1. 全国の家電量販店約4,000店の販売実績集計
※2. 電気温風機、電気ストーブ、家具調やぐら、電気カーペット、電気掛・敷毛布、石油FF式暖房機、石油ファンヒータ、石油ストーブ、 温水ルームヒータ、ガスファンヒータ
※3. 「北海道・東北」地区、「関東・甲信越」地区
※4. 「東海・北陸」地区、「近畿」地区、「中国・四国・九州」地区
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