GfK Japanは、日本・中国・韓国・台湾の集計対象店舗*1の販売実績を基に、2022年のアジア4か国におけるカラーコンタクトレンズ（サークルレンズ含む）の販売動向について2023年5月9日に発表した。

【概要】
・2022年のカラーコンタクトレンズ市場は、日本、韓国、台湾で前年を上回った。
・日本と中国ではオンラインでの販売が市場の成長を牽引。

【3か国でカラーコンタクトレンズの需要が回復傾向】
2022年のアジア4か国におけるカラーコンタクトレンズの販売動向は、日本・韓国・台湾の3か国で前年を上回る成長が見られた(図1)。

日本は4か国のうち前年比が最も高い20％増を記録し、新型コロナウイルス拡大以降、初めて前年を超えた年となった。韓国は前年比6％増となり、2年連続のプラス成長となっている。台湾は9％増で、日本と同様にコロナウイルス流行以来2年ぶりの増加に転じている。3か国とも規制が緩和・解除され、外出に対するハードルが下がったことが追い風となったと考えられる。一方、中国は異なった動きが見られ、前年比3％減と唯一2021年を下回っている。この背景には2021年の中国市場が非常に好調であったことに加え、ゼロコロナ政策が大きく影響している。カラーコンタクトレンズは装用機会が外出時となるユーザーが特に多く、コロナ政策により需要が左右されたようだ。

【日中でオンライン販売が牽引】
日本のチャネル動向を見てみると、オンラインが販売を市場を牽引している状況にある。販売チャネル構成比は、2019年に店頭とオンラインがほぼ同率であった。しかし店頭販売は減少が続き、オンラインが増加を続けたことで、2022年にオンラインが70％近くとなり、約20ポイントも拡大した。中国でもオンラインの好調さが目立ち、店頭での購入は縮小が進んでいる。
各チャネルの前年比を見ても、日本が2022年トータルで前年比増に転じたのはオンラインの貢献度が高い。中国は好調だった2021年でオンラインが大幅増となっており、非対面での購入が進みやすい傾向は日本以外でも見られている。

*1. コンタクトレンズ小売市場のうち、各国の集計対象は以下の通り。
日本：コンタクトレンズ専門店および眼鏡専門店（インターネット販売を含む）　　韓国：眼鏡専門店
中国：眼鏡専門店（インターネット販売を含む）　　　　　　　　　　　　　　　　台湾：眼鏡専門店、ドラッグストア　

GfK JapanのYouTubeチャンネルを開設しました！
ご登録はこちら
独自のデータサイエンスやプラットフォームサービスgfknewronによる価格戦略や市場分析をビデオコンテンツでご理解いただけるサイトです。
新鮮な情報をお届けする当チャンネルへのご登録を宜しくお願い致します。

＜以下よりpdfをダウンロードいただけます＞
↓ダウンロード（pdf)

その他のプレスリリースはこちらからご覧いただけます。